・ガス瞬間式（潜熱回収型）給湯器
・石油瞬間式（潜熱回収型）給湯器
・電気温水器（ヒートポンプ式）で年間給湯効率（ＡＰＦ）３．０以上を満たすもの。
一般的にエコキュートの年間給湯効率（ＡＰＦ）は3.0～3.5です。
年間給湯効率（APF：Annual Performance Factor of hot water supply）とはJRA4050:2007Rに基づき、消費者の使用実態を考慮に入れた給湯効率を示すために、一年を通してある一定条件のもとに、ヒートポンプ給湯機を運転したときの単位消費電力量あたりの給湯熱量を表したものです。
エコウィル（ガスコージェネレーション）やエネファーム（家庭用燃料電池）についても、高効率給湯器とは呼ばれていませんがエコポイント対象住宅基準（共同住宅等）の中で対象となることが記載されています。
この表には戸建住宅で採用される可能性が高い設備機器が列挙されていますが、共同住宅等の等は気になる表現です。今の所意味不明です。
また、この表には太陽光発電が含まれていませんが、
a) 省エネ法に基づくトップランナー基準相当の住宅
の中では、（３）に例として挙げられています。（？）
・住宅事業建築主の判断の基準の中では、Ｅｓ：「エネルギー利用効率化設備」として組み込まれています。
今後は共同住宅でも太陽光発電を採用することが一般的になるはずですが・・・。
＞＞＞創エネから蓄エネへ参照
・住宅事業建築主の判断の基準・・・性能規準であることに対し、
・エコポイント対象住宅基準（共同住宅等）・・・全体としては、仕様規準ですが一部性能規準を付加している様です。
１台当たりの国庫補助金 4万2000円 ｜ 2万3000円 ｜ 13万8000円
家庭用燃料電池の国庫補助金は「従来型給湯器」の購入費との差額の1/2＋設置工事費の1/2で、上限額は140万円。>>>判り難い・・・。
一般的にガスコージェネレーションシステムとは、ガスを使って電気と熱を取りだし、利用するシステムのことです。ガスで発電すると同時に、排熱を給湯や空調、蒸気などの形で有効に活用するのでムダがありません。一次エネルギーをエネルギー消費地で利用するので省エネ性にも優れています。
ガスエンジン方式、ガスタービン方式、燃料電池方式の3つの方式があります。
家庭用燃料電池については、車用も含めてあまり普及する勢いがあるとは思えないため、事業仕分け対象となる日までの時限的補助金のような気がします。
■ どちらがお得？ エコキュート vs エネファーム 日経トレンディネット 2010/1/6
試算条件は、建築環境・省エネルギー機構「住宅事業建築主基準の判断の基準ガイドブック」などを参考に本誌が作成。電気料金、ガス料金のシミュレーションは、東京電力と東京ガスのウェブサイトを利用。太陽光発電システムの年間発電予測量のシミュレーションは、京セラのウェブサイトを利用した。各種データは2009年6月時点（資料：日経ホームビルダー）
エコポイント対象住宅基準（共同住宅等）の中では、節湯（せつゆ）器具とは何かについても述べられています。
節湯器具を採用とは以下の条件をすべて満たす場合である。
・台所において「節湯Ａ(手元止水機能）」「節湯Ｂ(小流量吐水）」「節湯ＡＢ(手元止水機能＋小流量吐水)」のいずれかを採用する。
・シャワーにおいて「節湯ＡＢ(手元止水機能＋小流量吐水)」を採用する。
■ 節湯Ｂの
台所用水栓KVK(ケーブイケー)流し台用シングルレバー式シャワー付混合栓KM708G
水受けトレーをお忘れなく
■ 節湯型機器の定義 ＩＮＡＸより
関連記事：住宅エコポイントの申請をしました。
マンションをリノベーションして住宅エコポイント取得
省エネ法に基づくトップランナー基準相当の住宅
住宅版エコポイント制度:新築は12月8日着工分から
増築にも住宅版エコポイント支給
関連情報：地球温暖化・エネルギー関係での経済産業省と国土交通省の連携強化に向けた中間とりまとめについて（経済産業省：12月25日）
＜連携項目＞ ○住宅
【短期的取組】
・住宅版エコポイントの活用による省エネ化の推進
→「明日の安心と成長のための緊急経済対策」（平成21年12月8日）に盛り込み
→エコ住宅の建設、エコ住宅へのリフォームに対して住宅版エコポイントを発行する制度を創設
・その他、下記の規制強化とパッケージとした、予算上の支援、税制上のインセンティブなどの強化
・省エネ法の執行強化
→新築住宅における平成１１年基準の達成率の向上
【中長期的取組】
・断熱のみならず、設備（高効率給湯器、照明、太陽光発電等）も含めた住戸全体のエネルギー消費の基準の検討
・住宅のネット・ゼロ・エネルギー化に向けたビジョンの打ち出し
■ 新評価基準APFとは…通年エネルギー消費効率（Anual Performance Factor） JRAIA(社団法人日本冷凍空調工業会)
■ トップランナー基準とは (財)省エネルギーセンター
■ 住宅事業建築主の判断の基準におけるエネルギー消費量計算法の解説 IBEC
■ 住宅版エコポイント、リフォームは部位別に加算 ケンプラッツ 2009/12/25
